中小企業のコーポレートサイトに有効なマーケティング施策について
今や事業を行う上で欠かせないツールの一つであるコーポレートサイトですが、
大手企業と中小企業では、その役割が異なります。
今回は、中小企業（特にBtoB）向けのホームページで必要な目的と施策例を解説していきます。
中小企業のWebサイトの目的について
中小企業庁のデータによると、ホームページの開設目的や用途は下記のようになっています。
- 広報（自社紹介）による信用力の向上（43.2%）
- 販売促進（17.0%）
- 新規受注先の拡大（14.7%）
- 商品説明（14.2%）
- 求人募集（6.7%）
- 消費者とのコミュニケーション（2.7%）
- 原材料等調達先の拡大（0.2%）
- その他（1.5%）
これらをもとに、中小企業のコーポレートサイトに重要な要素を3点に厳選し、
必要なマーケティング要素とあわせて解説します。
1.会社やサービスの認知度 / 信用力の向上
主に、「広報（自社紹介）による信用力の向上（43.2%）」「商品説明（14.2%）」の項目に関係する要素です。
企業のホームページを作るなら、ぜひとも意識したい要素です。
大手企業と異なり、中小企業の場合は会社の存在自体を認識（認知）されていないことが大多数です。
そこで、まずはじめに行うべき施策は「知ってもらう」こととなります。
認知度の向上に有効なWebマーケティング施策としては以下のものが挙げられます。
・ディスプレイ広告、SNS広告
代表的なものではgoogleやFacebook(meta)をはじめとしたのWeb広告です。
文字と画像を使用したバナーを表示することができるため、視覚的にユーザーへ訴えることが可能です。
認知段階としては、広告が表示されるだけでも効果的なため費用対効果も高いオススメの手法です。
BtoB、BtoCどちらにも有効化手法です。
・SNSアカウント運用
FacebookやInstagram、Tiktok、TwitterといったSNSによる情報発信です。
SNSの特徴としては、ユーザーに対してDMやいいね！等の様々なアクションを取ることができるため、
自社のサービスを知ってほしいユーザーへダイレクトで認知してもらうことが可能となります。
BtoBにも効果はありますが、SNS全媒体でみると特にBtoC向けで効果的な手法です。
・SEO対策（コンテンツSEO）
自社のホームページを使って、ブログやオウンドメディアをはじめとした情報発信を行う手法です。
上記2つより効果がでるまでの時間はかかりますが、自社のホームページから発信しているため信用度も高い傾向があります。
信用度が高いためBtoB向けに効果的で、そのため専門的な情報を発信する場合に適しているとも言えます。
2.自社の製品・サービスの販路拡大
主に、「販売促進（17.0%）」「新規受注先の拡大（14.7%）」の項目に関係する要素です。
認知の項目と同様に、企業のホームページを作るなら意識したい要素です。
会社やサービスが認知されても、イコール購入にはつながりません。
そこで認知の次のステップとして、商品の具体的な説明を行うことで比較・検討してもらい、販売につなげる施策です。
具体的な施策としては以下のものが挙げられます。
・検索連動型広告
ディスプレイ広告と合わせてリスディング広告とも呼ばれる、googleやYahoo!の検索結果上部に表示されるテキスト型の広告です。
仕組みとしては、ユーザーが検索した結果に沿った広告が表示されます。
認知向けで紹介したディスプレイ広告との違いは、検索連動型の場合は対象のサービス自体は知っている点で、
認知の次のステップである比較・検討段階にいるユーザーがターゲットであるという点です。
流れとしては認知→比較・検討→購入になるため、より販売・購入に近いユーザーと言えます。
・SEO対策（コンテンツSEO）
認知段階でも紹介していますが、宣伝・販売段階でもブログやオウンドメディアは有効なマーケティング施策です。
違いとしては、同じブログやオウンドメディアでも、記事の性質が異なる点です。
例えば認知向けに対しては、「○○とは」のような広義の記事で訴求するのに対し、
比較や購入段階では「○○ △１と△２ 違い」といった絞った記事構成になります。
※具体例として認知向けでは「ロボット掃除機とは」に対し、比較/検討段階では「ルンバ DEEBOT 比較」といった記事になります。
このように、同じコンテンツSEOでも目的に合わせて変えることで、有効な施策を行うことが可能となります。
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3.自社サイトを軸とした採用戦略
- 「求人募集（6.7%）」の項目に関係する要素です。
- 上記2つとは異なる要素ではありますが、採用もコーポレートサイト制作において重要で有効な施策です。
- 自社サイトで採用戦略を行う理由としては、採用情報の「公式サイト」としての役割がメインとなります。
- 採用サイトは外部でも多くのサイトやサービスが乱立しており、無料から高額なものまで様々ですが、
- それらと併用して公式サイトとしての役割を担います。今回は主に以下の3点を解説します。
・情報発信の自由度向上
外部採用サービスは、ある程度決められた項目をベースに採用情報を掲載しますが、
自社採用サイトでは掲載する情報や見せ方まで自由に発信することができます。
具体的には、待遇や福利厚生といった形式的な要件だけでなく、社員インタビューや業務の流れといった会社の温度感が伝わるリアルなコンテンツを発信できるため、求職者が思う「どんな人がどんな仕事をしているのだろう」といった疑問がクリアになり、結果として強いエントリー意識にもつながります。
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・自社のブランド性向上
自社サイトでは、企業のブランドイメージ、価値観、文化、ミッション、ビジョンなどを、情報とデザインで自由に示すことができます。
独自の情報を追加してもそのまま発信するだけでは不十分なため、企業の方向性に沿ったブランディングを行います。
例えば「明るく活気があるベンチャー企業」「伝統と技術力が強みの老舗企業」といったそれぞれの強みにあわせたビジュアルデザインを施すことで他社との差別化を図ることが可能となります。
・広告費の節約
上記と異なる視点ではありますが、自社の採用サイトを制作することで、外部の採用サイトなどに掲載する広告費を節約することができます。
自社採用サイトはIndeedなどの外部サイトと無料で連携することも可能なため、無料の範囲内で採用を継続しておくことも可能となります。
当社で採用サイト制作の際に、Indeedやgoogleといった外部サイトとの連携まで対応可能です。
有効なマーケティングを行うためには、まず堅牢な土台（Webサイト）が重要です
上記に挙げた必要な要素と施策について、しっかりした土台（サイト）があることが前提となります。
コンテンツが足りていなかったり、ビジュアルに素人感がでていると、良い施策を行っても効果は半減してしまします。
効果的な施策は堅牢なサイト作りと表裏一体のため、両方を同じレベルで進めていく必要があります。
当社はデザインとマーケティングに特化したWeb制作会社のため、その両方を平行して行うことが可能です。
中小企業向けのコーポレートサイト制作は、当社にご相談ください
上記のように、中小企業のホームページ作りにはSEO対策やコンテンツ設計といったマーケティングの側面と、それらを活かすためのデザイン力や開発力といったテクニカル面の両方が必要となります。
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