商品数が多いECサイトの売上アップに欠かせない「サイト内検索」の改善方法をEC支援会社が紹介します。
この記事では、ユーザーが欲しい商品にすぐたどり着ける検索機能の最適化や、離脱を防ぐ導線設計のポイントについて、さらには検索経由の購入率(CVR)を高めたい担当者様に見ていただきたい記事として記載しています。
サイト内検索を使うユーザーは、「欲しいものが決まっている」状態です。つまり購入意欲が高い。ある調査では、サイト内検索を利用したユーザーのコンバージョン率は、利用しないユーザーの2〜3倍高いと報告されています。
にもかかわらず、サイト内検索の改善に力を入れているECサイトは少ないのが現状です。検索機能を改善するだけで、既存の流入から得られる売上を大きく伸ばせる可能性があります。
多くのECサイトの検索機能には以下の問題があります。
検索でヒットする範囲を広げることが最優先です。
「お弁当箱」「おべんとう箱」、「容器」「コンテナ」「入れ物」など、同じ商品を指す異なる表現でもヒットするように辞書を設定します。
商品説明文、カテゴリ名、タグ、スペック情報、型番など、複数のフィールドを検索対象に含めることで、ヒット率が大幅に向上します。
「木製」で検索したときに「木製お弁当箱」「木製スプーン」がヒットするようにします。
検索結果の表示方法も改善のポイントです。
検索キーワードとの一致度、売上数、閲覧数などを加味したスコアリングで並び替えを行います。
「○○では商品が見つかりませんでした。以下のカテゴリから探してみてください」のように、代替の導線を表示することで離脱を防ぎます。人気商品やおすすめ商品を表示する方法もあります。
検索結果に対して素材、サイズ、価格帯、用途などのフィルタをかけられるようにすることで、大量の検索結果から効率的に目的の商品を見つけられます。
サイト内検索のデータは、改善のヒントの宝庫です。
このデータは、ユーザーが何を求めているかの直接的な声です。よく検索されるのに商品がないキーワードがあれば、品揃えの見直しのヒントになります。
ユーザーが検索しているのに結果が出ないキーワードがあれば、同義語辞書の追加や商品情報の充実で対応します。
「検索後に購入に至ったキーワード」と「至らなかったキーワード」を比較します。購入につながらなかったキーワードに対しては、検索結果の改善や該当商品ページの充実が必要です。
ECプラットフォームの標準検索機能が不十分な場合、外部のサイト内検索サービスを導入する方法もあります。
高度な検索エンジンを提供するサービスでは、同義語対応、ファセット検索、検索結果のパーソナライズ、検索キーワードの分析機能などが利用できます。導入コストはかかりますが、検索経由の売上向上で十分に回収できるケースが多いです。
まずはコストをかけずにできる改善(同義語辞書の手動追加、検索対象フィールドの拡張、検索結果ゼロページの改善)から始め、それでも不十分であれば外部サービスの導入を検討するのが合理的です。
サイト内検索は、購入意欲の高いユーザーが利用する機能であるため、改善のROIが非常に高い施策です。検索精度の向上、検索結果の最適化、ゼロヒット対策、絞り込み機能の追加を段階的に進めることで、既存流入からの売上を効率的に伸ばせます。